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平和でありたい

感動ドラマ特別企画マラソン◇

自閉症の青年がフルマラソンに挑戦する姿を韓国の実話を基に描く。パク・ミギョン原作、寺田敏雄脚本、吉田健演出。福祉施設に通う自閉症の彰太郎(二宮和也)。母の晴江(田中美佐子)は息子が優れた脚力を持っていると気付き、マラソンの練習をさせていた。ある日、晴江は施設の取材に来た雑誌記者のさなえ(桜井幸子)からフルマラソンへの挑戦を勧められ、有名マラソンランナーの野口(松岡昌宏)を紹介される。野口は訳あって陸上から離れていたが、彰太郎のコーチを渋々承諾。戸惑いながらも練習を始めた野口は、純粋で率直な彰太郎を少しずつ受け入れていく。彰太郎も野口に心を開き始め、フルマラソン大会出場に向けて練習を続ける。

自閉症の青年がフルマラソンに挑戦した実話のドラマ化
愛と勇気と真実の感動物語を二宮和也が熱演！！

みどころ

　このドラマ『マラソン』は、「自閉症」という障害を持ちながらマラソンに挑戦し、フルマラソン42.195キロを３時間以内で完走し、またトライアスロンでは最年少記録を打ち立て、韓国中を感動の渦に巻き込んだ韓国の実在の青年の話をもとにし、日本に舞台を移し変えたオリジナル作品である。
　「自閉症」を取り巻く日本の現状を織り込み、日本の家族ドラマとして見ごたえある作品になった。また、この青年の話は韓国でも映画化され、520万人の観客動員数を記録。社会現象にまでなっている。
　主演は、昨年放送された特別ドラマ『少しは、恩返しができたかな』で橋田賞を受賞、映画「硫黄島からの手紙」では国際的にもその演技が評価され、演技派若手俳優としての地位を確立した二宮和也。母親役には二宮のドラマデビューとなった『天城越え』（TBS・1998.1.1放送）以来、９年ぶりの共演となる田中美佐子。またマラソンコーチ役にはＴＯＫＩＯの松岡昌宏。
　単純な日常の中での様々な出会いで人生が変わることがある…。
「障害者」も「健常者」もみんなで生きていくんだ。
　障害をもつ子供をとりまく家族や社会を軸に人と人との絆やつながりを描く感動ドラマである。

内　容

　彰太郎（二宮和也）は福祉施設「和泉園」に通う、鉄道が大好きな愛らしい「自閉症」の青年。母親の晴江（田中美佐子）は障害を少しでも克服しようと、彰太郎が小さい頃からよく、身体を鍛えるために山登りに連れて行った。彰太郎が走ることにおいては人より並外れた能力を持っている事に気付いた晴江は、走る時だけは他の人と変わらない息子の姿に一筋の希望を見出し、粘り強くマラソンの練習をさせていた。
　そんなある日、雑誌記者・さなえ（桜井幸子）が自閉症の取材で「和泉園」にやってくる。そこで晴江と知り合ったさなえは、彰太郎が出場する10キロマラソン大会を取材。彰太郎のランナーとしての素質を目の当たりにしたさなえは、フルマラソン（42.195キロ）に挑戦することを晴江にすすめる。さらに、コーチとして有名マラソンランナーの野口洋二（松岡昌宏）を紹介する。洋二は訳あって陸上から離れていたが、晴江から哀願されしぶしぶ了解し、練習を開始する。
　走る素質はあるものの、「自閉症」ゆえの様々な障害を克服しなければならない彰太郎に戸惑う洋二。しかし、練習を重ねるうちに子どものように純粋で率直な彰太郎を洋二は少しずつ受け入れるようになる。そして彰太郎も洋二に心を開き始め、フルマラソン大会出場に向けた練習を続けるのだが…。

英口蹄疫：近くの研究施設、感染源の疑い

米国では信用収縮の影響がさまざまな分野で　[株]

［ワシントン　１日　ロイター］　米国では信用収縮の影響がさまざまな分野で出始めており、個人消費や設備投資の減速を招くのではないかとの懸念が出ている。ポールソン財務長官は、住宅市場の低迷に端を発する信用収縮が「概ね抑制」されていると主張するが、金融機関の間では、サブプライムローンにとどまらず、リスクの高い融資に慎重な姿勢を示す傾向が強まっている。ロード・アベットのシニアエコノミスト、ミルトン・エズラティ氏は「サブプライム問題をめぐる騒動を受けて、債権者や金融機関の間で、与信条件の厳格化が必要という意識が高まった」と指摘。「事実上、利上げと同じ効果がある」と述べた。こうした与信条件の厳格化は長期的には経済にプラスだが、短期的には個人消費や設備投資の減少を招く。同氏は、与信条件の厳格化に伴う個人消費・設備投資の減少が、米経済成長率を約０．３％ポイント押し下げる要因になると試算している。今回の信用収縮の震源地は住宅ローンだが、法人への与信基準も厳しくなってきている。クレディ・スイスの小売リ担当アナリスト、ゲーリー・ボルター氏によると、一部の中小の材木販売業者はベンダーファイナンスをカットされ、現金での仕入れを余儀なくされている。合併・買収の世界ではプライベート・エクイティがＬＢＯ（買収先の資産などを担保に資金を借り入れ、その資金で企業を買収する手法）への意欲を失い、合併・買収が急減。企業の自社株買いも減りつつある。Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は、信用収縮懸念を背景に７月１６日につけた最高値から６％下落した。＜企業への影響＞これまで金融市場の最大の懸念要因は、住宅価格の下落とガソリン高で個人消費が低迷することだった。しかし、ここにきて、最大の打撃を受けるのは個人ではなく企業ではないかとの見方も浮上している。先週発表となった予想を上回る第２・四半期国内総生産（ＧＤＰ）統計では、企業の設備投資が成長の原動力となった。個人消費は前期比年率１．３％増にとどまったが、設備投資は同８．１％増だ。もし設備投資が減速すれば、景気の腰が折れる可能性もある。小売企業向けのリスク管理サービスを手掛けるバーナード・サンズの小売り担当シニアアナリスト、リチャード・ヘイスティングス氏は、信用収縮の影響が、小売店に商品を納入する中小業者に及んでいると指摘。「与信条件の大幅な厳格化が始まって」おり、こうした状況が年末年始の重要商戦まで続けば、中小業者は出荷の抑制を迫られる可能性があるという。ただ、すべての企業が投資を控えているわけではない。総合部品メーカーのイートン(ETN.N: 株価, 企業情報, レポート)は、今年７社を買収。今後もこのペースで事業を拡大する方針を示している。＜自社株買い＞信用収縮の影響は企業の自社株買いにも及んでいる。自社株買いは通常、株価の上昇につながるが、借り入れコストが上昇しているため、資金を借りてまで大規模な自社株買いを実施しようという企業の意欲が薄れている。ノーザン・トラストのディレクター、ポール・カズリエル氏は、家計部門はこのところ株式を売り越しているが、企業の自社株買いで株価が上昇したこともあり、利益を確保できたと指摘している。自社株買いに加えて、ホーム・エクイティ・ローン(住宅の値上がり益を担保にした融資）を通じた個人消費も、景気拡大の一翼を担ってきた。カズリエル氏は「これまで家計が頼りにしていた住宅市場はダメになってしまった。今後は、自社株買いをあてにすることになるが、もし自社株買いもダメになれば、個人消費はさらに打撃を受けることになる」との見方を示した（ロイター日本語ニュース　原文執筆：Emily Kaiser、 翻訳：深滝壱哉）

＜キャリートレードの終えんか＞　[株]

［ニューヨーク　１日　ロイター］　円キャリートレードを圧迫しているクレジット市場の問題の高まりを背景に、今夏の市場に再びボラティリティが戻ってきている。外為市場では、低金利の円で資金調達して高金利通貨建て資産で運用するキャリートレードが主流となっているが、米サブプライムモーゲージ（信用度の低い借り手向け住宅ローン）市場での債務不履行に対する懸念を受けて投資家のリスク回避姿勢が強まって一部のキャリートレードが巻き戻され、円の対米ドル相場は７月に上昇。米ドルは対円での年初来の上昇分を消して、約１週間で心理的に重要な１２０円を下回り１１８円台を割り込んだ。ただ、キャリートレードを行う投資家にとって損失の拡大につながる円の一段の上昇には、クレジット市場の問題がその他の市場に波及している兆候が認められる必要がある。スーパー・デリバティブズ（ニューヨーク）のエディー・ウォン氏は「クレジット市場はすでに危機的状況にある」とした上で「問題はクレジット市場の問題が抑制されるかどうかだ。抑制されなければ、キャリートレードのさらなる巻き戻しが起きるのは確実だ」と述べた。今年３月には、世界的な株安で円キャリートレードが解消され、米ドル／円は１週間のうちに１２０円を上回る水準から１１６円まで下げた。米株投資家の恐怖心理度合いを示す指数として知られるシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティ・インデックス（ＶＩＸ指数）は１日に５．４％上昇して４年ぶりの高水準を付け、３月時点の水準を超えた。ロイターのデータによると、１日の通貨オプション市場では１年物のドル／円の予想変動率（インプライド・ボラティリティ）が２００６年９月以来の高水準に上昇した。＜キャリートレードの終えんか＞スーパー・デリバティブズのウォン氏は「クレジット市場の問題がどこまで深刻化するかによる。一段と悪化すれば、キャリートレードはさらに巻き戻され、米ドル／円は１１５円の水準にまで下げるだろう」と述べた。キャリートレードの今後に対する懸念が広がり、円の出来高は増えている。シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）での７月の円の１日の平均出来高は前年同月比１１４％増の１６０億ドルとなった。シティグループには例年通りの商いの薄い夏はまだ訪れておらず、機関投資家が米ドル・ユーロ売り／円買いの先頭に立っているという。ＲＢＳグリニッチキャピタルの首席国際ストラテジスト、アラン・ラスキン氏は、米ドルの対円での下落はこれまでのところ、通常３─４週間続くキャリートレードの過去の調整と同じペースを保っているが、ユーロ／円相場のボラティリティは、ポジションの規模のために、過去のキャリートレードの巻き戻しに比べて高い可能性があると指摘。「ユーロ／円はキャリートレード取引の中心にある」と述べた。ロンバード・ストリート・リサーチ（ロンドン）のディレクター、チャールズ・デュマ氏は、円キャリートレードの将来のカギを握るのは、米ジャンク（投機的投資格付け）債のスプレッド（米国債との利回り格差）だと指摘する。米ジャンク債のスプレッドは、サブプライムモーゲージ問題への懸念やレバレッジド・バイアウトの資金調達難で投資銀行が未売却の債券を抱えていることを背景に、７月に１００べーシスポイント（ｂｐ）以上拡大した。デュマ氏は、ジャンク債のスプレッドが１００ｂｐで安定すれば、投資家が高利回り通貨を求めて再び市場に参加し、結果として円が再び下落し始める可能性が出てくると述べた。同氏は「円相場は１２５円では極めて安く、１１７─１１８円でも比較的安い印象がある。ファンダメンタルズの要因から、一段と下げる可能性は非常に高い」と語った。（ロイター日本語ニュース　原文執筆：Kevin Plumberg、翻訳：藤田真木子）

米サブプライムローン（信用度の低い借り手への住宅ローン）　[株]

［ワシントン　１日　ロイター］　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のクロズナー理事は１日、米サブプライムローン（信用度の低い借り手への住宅ローン）市場での延滞増加に伴う影響に対処するため、追加措置が必要との認識を示した。   同時に、ＦＲＢの指針がすでに融資慣行に効果をもたらしていると付け加えた。   クロズナー理事は講演原稿で「とりわけ連邦政府の監督下に置かれた金融機関では、市場の力に加え、監督指針がサプブライム融資慣行の調整に寄与している」と指摘。「ただ、延滞や差し押さえの増加が個人や地域社会に及ぼしている実体化した顕著な影響に対処するため、サブプライム市場での進行中の問題に対し追加措置が必要なことをしっかりと認識している」と述べた。

投資家に「目覚まし」の警鐘――フィナンシャル・タイムズ　[株]

2007年7月31日（火）18:30

（フィナンシャル・タイムズ　2007年7月27日初出　翻訳gooニュース）　ニューヨーク＝マイケル・マッケンジーとサスキア・ショルティス、ロンドン＝ポール・Ｊ・デイビース
信用不安の高まりが証券市場を直撃し、S&P総合500種指数が2002年９月以来の安値をつけた急落の一週間の末、ウォール街は７月27日、さらに大幅に下落した。
ロンドン株式市場は年頭からの値上がり分を一気に失い、アジア株式市場も急落。欧州市場も下がり、社債市場はさらに売りが進んだ。
株価が下がり続けて世界同時株安となったこの一週間、株式トレーダーたちはついに、債券市場に問題があると気づくようになった。
26日の全面安のきっかけは、クライスラーとアライアンス・ブーツの買収ローンの投資家向け販売にそれぞれの銀行団が失敗したという報道だった。これはつまり、投資ファンドによる市場最大規模の案件が2つ、失敗したことになる。
米自動車会社クライスラーの銀行団は、総額120億ドルの債権を投資家向けに外売りしようとしたが、失敗。英小売業アライアンス・ブーツも、50億ポンドの買収ローンを売却する予定だったが失敗したため、銀行団はこれを財務諸表上に抱えこむことになった。
これに加えて、レバレッジド・バイアウト（LBO、買収先の資産などを買収資金にすること）のブームが終わってしまうかもしれないという懸念が、米ローン市場の危機拡大をさらに増幅させた。リスクの高いサブプライム市場（低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」の市場）の返済遅延など様々な問題が、通常のローン市場にも波及しているという発言が、米サブプライムローン大手のCEOからあったばかりだ（訳注・カントリーワイド・フィナンシャルのアンジェロ・モジェロCEO発言）。
さらにポールソン米財務長官も23日、米CNBCテレビとのインタビューで、住宅ローン市場にもLBO市場にも行き過ぎ感が強いと認めた。
「もっと規律があったほうがいい。いま市場で起きているのは、リスクの再評価だ。それによって、市場調整が入った」と財務長官は述べ、リスク再評価が行われているのは「健全」なことだと付け加えた。
ポールソン氏はさらに、米ローン市場の諸問題は「おおむね抑えられるだろう」と述べる一方で、「経済全体を通じての調整にはしばらく時間がかかる」と強調した。
財務長官のこのコメントを受けて、株価はしばらく回復したが、その後はまた下落を再開した。
27日のニューヨーク終値は結局、S&P総合500種が1458.95で前週比4.9％下がり、ナスダック総合が2562.24で同4.7％下落。ダウ平均は13265.47ドルで同4.2％安だった。
米国の4―6月期の実質国内総生産（GDP）が3.4％上昇したとか、第２四半期のコアインフレ率が改善したとか、そういう情報は、投資家心理を改善させるには至らなかった。
英FT100種平均指数は6215.2で終わり、年頭からの上昇分が一気に消えた。年内最高値は6月15日の6732.4（前年比8.2％高）だった。FTユーロファースト300指数も5％安と３月以来の最安値を記録した。
投資家たちが危険回避を図ったため、米国債市場が上昇し、円高が進み、新興市場は債券・証券ともに下落した。資産タイプ別の主なリスク指標をUBS銀行がまとめた一覧によると、投資家のリスク回避行動は2001年９月の米同時多発テロ以来、最高レベルをマークしたという。
円が急伸したことで、円キャリートレードは解消されるだろうとの見方もある。低金利の安い円で資金調達して、高金利の外貨で資産を運用するというキャリートレード金融市場で長く続いた過剰流動性相場の大きな原因となっていた。
米国の債券取引やローン取引の債務残高3000億ドルが早々なくなるとは、投資家も信じていないため、社債市場は下落。トムソンファイナンシャルによると、米国における高利回り債の今月の発行高は、信用収縮のどん底にあった2002年10月以来の低レベルに落ち込んでいるという。

日経平均続落、主力株軒並み下げる　[株]

ウェリントン市場のドル／円は小動き、参院選に反応薄　[株]

 

 

［ウェリントン　３０日　ロイター］　３０日のウェリントン市場のドル／円相場は小動き。２９日投開票された参院選は自民党が惨敗したが、反応は限定的。市場では米サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）への関心が強い。前週末の米株安を受けて、リスク回避志向が強まっており、豪ドルやニュージーランドドルなど、高金利通貨の売り圧力が強まっている。バンク・オブ・ニュージージランドの為替ストラテジスト、ダニカ・ハンプトン氏は「日本の政局をめぐる不透明感で今週前半は円がやや売られる展開になるかもしれないが、今週はキャリー取引の巻き戻しが相場を動かす主因となるだろう」と述べた。